【結婚】マリッジリング市場はメジャーブランド優勢が鮮明に

帝国データバンクは、2021年度のジュエリー市場の見通しと今後の展望について調査・分析を行った。

◆調査結果(要旨)
1.2021年度のジュエリー市場、コロナ前から2割減の5200億円予想 2年ぶり市場拡大へ
2.結婚指輪をはじめとする「ハイブランド」志向が顕著 中低価格帯のジュエリーでは苦戦がみられる
3.富裕層の取り込みが課題 「ネットとリアルの融合」による売り場創出、ライブコマースなども好調

コロナ禍で大きな影響を受けたジュエリー市場に持ち直しの兆候が見られる。帝国データバンクの調査では、2021年度のジュエリー市場(事業者売上高ベース)は5200億円程度の見通しとなり、前年を上回る可能性があることが分かった。インバウンドなどを潤沢に取り込んだ新型コロナウイルス感染症前(2019年度)からは2割近い減少となるものの、大幅な打撃を受けた20年度から市場は回復しつつある。
2020年度は、コロナ禍で売り上げの多くを占めていたインバウンド売り上げが消失。緊急事態宣言をはじめ人流抑制の影響で、百貨店やショッピングモールを中心に店頭での対面販売ができず、来店客数が大きく落ち込んだ。一方で、21年度は中間層や富裕層を中心にリベンジ消費が発生。株高なども背景に、高額商品の売り上げが好調だった。オンラインなどEC販売の導入も進み、通販チャネルでの顧客獲得も順調で、さらなる業況回復への期待感も高まった。ただ、高額なハイジュエリーに人気が偏り、男性のギフト需要などに支えられた中低価格のファインジュエリーでは逆に客足の回復が鈍いなど、業況の回復には二極化の側面がみられた。

◆ポイントは富裕層の取り込みか
足元では、12月のボーナス商戦やクリスマス商戦は好調など前向きな話も多い。ただ、急速に感染が拡大するオミクロン株で「先行きが不安」など、再度の需要冷え込みを懸念する声もあがっている。間近に控えるバレンタイン・ホワイトデー商戦の動向に不安を抱える企業もあるほか、行動制限が緩和されたあともレジャーや旅行など「コト消費」が回復することで、21年度のようなモノ消費は選別され、「今後は有名ブランドしか生き残れないのでは」(都内ジュエリーショップ)との懸念も抱える。コロナ前は大きなシェアが見込めたインバウンド(訪日外国人)による購買も難しく、そのため国内の中間層や富裕層の取り込みが当面の課題となる。

詳しくは(こちら)まで

2022年2月6日 MarryArt 広報担当